自国の大学よりも海外の大学へ
OECDが発表したデータによれば大学教育の経済的利益が上がっていて、裕福な国々でその経済的利益を求めることが増えているという。また世界的に見て学生たちは外国で学ぶ傾向になりつつあり、その中で留学先に選ばれる国にも変化が表れ始めているという。
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以前までは留学マーケットで人気を誇っていたアメリカやイギリスのマーケットシェアが縮小し、そのかわりにロシアなどの国のシェアが高くなってきているそうだ。
OECDの調査では大学教育は長期投資に最適だという。 OECDのデータによると大学教育を受けた労働者は高等教育などを受けた労働者に比べ所得税が$119,000も高かったという。
OECDの書記長を務めるAngel Gurría氏は大学教育の良さを以下の王に語っている。
良い教育は良い雇用機会を生む。景気が底をついた国々では高等教育を受けただけでは仕事を探すこともリストラを避けることも難しくなっている。 2008年のデータでは330万人の学生が母国を離れ異国の地の大学に入学した。 その数は2007年に比べると10.7%も増加している。
国別留学生数の増減
留学生受け入れ数についてはロシアが2%増加した。 オーストラリア、韓国、ニュージーランドもそれぞれ1%づつ上昇している。
アメリカについては全体の19%の留学生が勉学を修めているが、前年の26%に比べ大幅に数字を下げた。他の国についてはイギリスが0.1%、ドイツが1.28%を下げた形となっている。
ちなみに留学生輩出数ではインドと中国が群を抜いている。 中国人留学生は留学生全体の実に17%を占めている。
最近外国に押されぎみの日本。 悪いことに現代の若者は内向き志向だという。 国際競争が激化すると予測されている中で日本の若者一人一人がそれに危機感を持ち、日本を救うために立ち上がってほしい。 留学は日本を救う為の一つの手段になりえると思うのは私だけではないはず。
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